退職の準備を進めて中で
「退職って、いつ切り出すのが無難なの？」
「退職する時期によって税金が安くなったりするって聞いたんだけど」
「退職を相談する事で、ボーナスがもらえないと嫌だ！！」
このような問題ありませんか？？

実際の所、退職を切り出すタイミングを間違うと大きなトラブルになったり
退職をするタイミングによっては、再就職先の転職にも大きく影響する事もあります。

以下の内容を含めて解説していきます。
・ボーナスをしっかりもらいつつ、損をしない退職タイミング
・退職時期によって再就職後の税金が影響するのか

退職するなら冬のボーナス支給後の１月末！！

まず結論からいくと、冬季ボーナスの支給後の１月末に退職する事をオススメします。

一般的に退職の時期と言えば１２月や３月という印象が強く
理由としては年末や年度末で区切りが良い為、退職時期として人気が有りますが
当サイトでは以下を理由に１２月・３月の退職を避ける事をオススメします。

・冬季賞与が減額または支給されない場合がある。
・年末や年度末は一般的に忙しい退職手続きが大変。
・退職や転職者数が多いので転職先が決まっていない場合はライバルが多い

以上のような事が有ります。(以下解説)

冬季賞与が減額または支給されない場合がある

大前提として、賞与は賃金と違い法的な支払い義務はありません
なので、辞めていく社員には意図的に減額する、または支払わない事も可能です。

社内規定などあるので普通の企業であれば、あからさまに減額や支給が無い
なんて事はないと思いますが大体の企業は【基本給×社内評評価×〇か月分】
というような計算がされていたりします。

という事は、社内評価(上長の評価)が下がってしまうとある程度下がる事になるでしょう。

年末や年度末はプライベートも忙しい事が多く退職手続きが大変

年末や年度末って何かと忙しいですよね。

退職をすすめていくうえで、何かと役所・ハローワークでの
手続きが必要となる場合もあります。

ただでさえ、忙しい年末・年度末になると申請漏れや
締め切りに間に合わない事があるので極力避けるようにしましょう。

退職や転職者数が多いので転職先が決まっていない場合はライバルが多い

退職後は再就職をする方が大体なので他人と争わないタイミングを狙いましょう。

なので、ちょっとタイミングをずらした１月末を狙い目です。

どうしても、年末・年度末に退職する場合は
事前に就職先に内定をもらってから退職するようにしましょう。

退職するなら夏季賞与支給後とどちらがオススメ？？

一般的な企業であれば、８月末の夏季賞与・１２月末の冬季賞与があります。

それなら、８月末の夏季賞与支給後の９月末の退職でも良いんじゃないの？？

確かに、９月末の退社は賞与面では問題ありません。

しかし、現在を退職後に再就職をする事を考えると求人数が
増加傾向にある１月末の退職の方がメリットが大きいです。

企業の求人数が年間を通して増加するのは【１月～３月】と言われており
理由としては、年度末の退職者を見越しての補充・業務拡大による人員の補強
などが有り、一番活発に求人がでる時期です。

以上を理由に、理想としては１２月～１月中旬にかけ転職活動をすすめていき
１月末に退職し、２月からは転職後の職場で働くという方法が出来ます。

有給休暇がある場合でしたら、１月中に転職先を決めておき、２月は有給休暇の消化をし
３月から転職先で働き始めるという事も可能です。

もう一つオススメな時期は、夏季賞与後の１０月も求人は増える為
タイミングとしては良いです。

なので、オススメの退職時期にランキングをつけるのであれば
１位【冬季賞与後】２位【夏季賞与後】になります。

社会保険などの税金などは影響するの？？

結論から説明すると、【影響しません！】

転職後に給与がアップするから、４月～６月は現在の職場に在籍しておき
それ以降で、転職する方がお得なんて言う事を聞きますが、結局の所は
何月に辞めようが社会保険料を安くする事は不可能です。

まず、説明として厚生年金・健康保険料は、
毎年の４月～６月の給与額(残業等全て含む)をもとに
【標準報酬月額】を決め、そこからその年の９月から翌年の８月まで適応しています。

しかし転職後は、その被保険者が受けるであろう初任給を
もとに標準報酬月額が再設定されます。

例として２０２２年、１月～５月に入社した場合は２０２２年の８月まで、
２０２２年の６月～１２月に入社した場合は２０２３年８月まで適応されます。

以上を理由に何月に辞めようが、損得はありませんので気にしないようにしましょう。

時期に合わせて無理に退職する必要は無い

ここまで、退職時期に関して説明してきましたが
あくまで退職するなら、冬季賞与支給後の１月末がオススメだと説明してきました。

ですが、そもそもは一通りの退職準備ができていての話が前提です。

別記事で説明しましたが、基本的に在職中の転職活動は必須だと私としては思います。

独身だと勢いで、現在の職が嫌になってバックレて
退職してしまうのも良いかもしれませんが、既婚者などには
かなりリスクが高く次の転職先に迷惑をかけてしまう可能性が高いです。

なので退職・転職の際は、しっかりと転職活動したうえで退職手続きに進むようにしましょう。

まとめ

当サイトでは、基本的に在職中の転職活動をオススメしています
一般的に２カ月程度で転職活動は可能かと思います
(事前の求人サイトへの登録・リサーチ期間は別)
なので、１月末に退職予定であれば、１２月頃から
転職・退職準備をしていけば問題ありません。

退職の意思の報告も忘れずにしましょう。
報告のタイミングとしては、法的に退職２週間前と決まっていますが
一般的なマナーとして遅くとも１ヶ月前には伝えるようにしましょう。

退職のタイミングとしては、別記事にも書いていますので
是非参考にしてみてください。

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【これから退職・転職を検討している方】
【退職後に再就職先で給与が下がらないか不安】

という悩みに向けて書いています。

あくまで、再就職先が建設業関連である事が前提ですので大幅に業種を
変更しIT関連・飲食業などに転職した場合は、中々資格を
有効活用できる場は少ないかもしれませんが、資格は一生物ですので
今後絶対に建設業に関わらないという方以外は、正直取得して損は無いです。

退職前に絶対に取得するべき資格【施工管理技士】

結論から言うと【施工管理技士】です。

一言で施工管理技士と言っても下記のように工事ごとに
細分化されており現在では７種類に分類されています。

工事請負の金額にもよりますが
基本的には工事種別ごとに施工管理技士が必要となります。

なぜ施工管理技士を絶対取るべきなのか

小さなまちの工務店でもない限り、どの会社も工事を受注するにあたり
その工事に対する専門知識を持った有資格者が必要となります。

特に公共工事であれば、会社に有資格者が在籍していない場合は、そもそも入札参加資格すらありません。

工事に対して、下請けへの発注額が４０００万円未満であれば主任技術者
発注金額が４０００万円以上であれば監理技術者を専任で配置しないといけません。

主任技術者・監理技術者になれる資格があるのが、施工管理技士の資格となります。

圧倒的な人材不足！施工管理技士とは？？

簡単に説明すると現場監督の事です。

細かい事を言うと、現場監督は施工管理技士の資格が無くてもなれるのですが
ココでは、細かい説明は割愛します。

資格は国交省の管轄になり、建設業法第２７条の規定に基づき技術検定を行っている国家資格です。

工事を受注するには、この資格が必要になるのですが受験資格に、
それなりの実務経験年数が必要になる為現在は、施工管理技士不足が続いており
１級の施工管理技士の求人は一般的に６００万円～８００万円で募集されています。

受験資格・受験費用

そして、施工管理技士になるには施工管理技術検定試験を受験するのですが
この試験の受験資格に実務経験というハードルがあり、

例で説明すると１級建築施工管理技士であれば指定学科の大卒で３年の実務経験が必要で
普通高校卒業の場合、実務経験１４年でやっと受験資格を得る事ができます。

近年では大手建設会社でも実務経験年数をごまかして、資格を取得していたなど問題になっていますが
逆に言ってしまうと、それぐらいしないと中々実務経験を積む事が難しいです。

そして、あと１点厄介なのが実務経験を証明する際に過去の現場経歴を記載するのですが
最終的に会社代表者の押印が必要となりますので適当に誤魔化す事も難しいのです。

特に退職後となると、自分過去の現場経歴を証明するのに退職後の会社に説明してもらうしかありません。

厄介ですよね、なので在職中に施工管理技士の資格を絶対に取得しておくべきなのです。

取得するとさらに給与UP？！オススメ資格４種

下記の資格に関しては、単体でもかなり重宝される資格ですが
施工管理技士と合わせて持つ事により、かなり貴重な人材になれます。

そして下記のように組み合わせて資格を保有する事により、さらに自分の長所を強化させる事が可能です。

特にここまで、強化できると自分で会社を立ち上げて自営業でおこなう事も可能です。

資格組み合わせ例
建築士×建築施工管理技士(建築工事特化型　ゼネコン向き)
消防設備士×管工事施工管理技士(機械設備工事特化型　サブコン向き)
電気工事士×電気工事施工管理技士(電気設備工事特化型　サブコン向き)

オススメ資格勉強法・資格取得支援サイト

受験資格もさることながら、試験内容も難しいのが施工管理技士です。

２級までは、実際に現場の経験があればそれ程難しくはありませんが
１級になると急激に難易度が上がります。

社内などで勉強会が開催されていれば良いのですが
現場の都合で中々参加できないのが実情です。

そこで、ここでは自分が実際に１級の施工管理技士を取得する際に活用した勉強法を
お教えしようと思います。

私の場合は、１級管工事施工管理技士の取得する際にコノ勉強法を活用しましたが
他の施工管理技士にも共通していると思うので是非参考にしてみてください。

１次検定の勉強法(筆記試験)

過去問題集をひたすらやるのみ！！

筆記試験に関しては、毎日過去問題を解答する事でかなり合格率を上げる事ができます。

可能であれば過去７年分、さらに余裕があれば過去１０年分を３回～５回繰り返し解答する事で
問題の出題傾向・パターンが把握できます。

なので、１次検定に関しては、以下のような参考書を購入して合格点をとれるまで
ひたすら繰り返しましょう。

記憶力・要領が良い方だと過去問１０年分やっただけでも、合格できる可能性があるぐらい
結構３～４パターンぐらいの問題が出題されています。

ここで注意してほしい事が、近年は環境に関する問題等が追加されて出題されたりするので
過去問を解く場合は、直近の試験から１０年分解くようにしてください。

２次検定の勉強法(実地試験)

２次検定は、実際におこなった現場内容についての記述問題が主体となりますが
２次検定で難しい所が明らかな不正解は有るが、明確な正解が無いという事です。

文章を記述しての解答となる為、文章の構成・内容が重要になるのですが
参考書に書いている通りに記載すると、ほぼ１００％不合格になります。

なので合格率を上げるには、自分の記述した文章を自分以外の経験者に文章を添削してもらうしかありません。

社内に特化した担当が居れば問題ないのですが、社内などに居ない場合は
外部で講義を受けるしかありません。

２次試験に特化したものであれば、日建学院などで３万円程度で受講可能ですので
必要経費だと思い受講するべきです。

合格してしまえば会社によっては、毎月５，０００円～１０，０００円程度で手当がつく会社が
多いので合格すれば、あっという間に回収できます。

合わせて検討したい転職・求人サイト

試験勉強と、同時進行してもらいたいのが転職・求人サイトです。

施工管理技士を取得すると、給与でいくらもらえるのか気になりますよね。

その金額をモチベーションに勉強するのもありかもしれません。

１級の施工管理技士だと月給で４０万～５０万円の求人が多数です。

会社としては、毎月それぐらい払っても欲しい人材という事だということが分かります。

特に建設業の場合は、ブラックな会社も多いので
ゆっくり見極める為にも、先に転職・求人サイトに登録しておいて、試験勉強の息抜きに
１週間に１回程度転職先を探してみるのも楽しいと思います。

まとめ

以上が、退職する前に、絶対取得するべき資格【施工管理技士】についての解説でした。

この資格の一番の難題は実務経験です。

退職後は実務経験を証明するのが、とても面倒な手続きが必要になります。

なので退職前に施工管理技士を取得しておくことで、転職に有利に働きますし
最終的に個人で事業を立ち上げる場合でも施工管理技士の資格がある事で建設業登録する事も可能ですので
取得する事で絶対に損する事はありません。

これからも引き続き、施工管理技士の資格者は重宝される時代が続きますので
施工管理技士の資格は積極的に取得するようにしましょう。

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この記事は
退職を考えているけど、転職活動のタイミングが分からない
貯金に不安があるので、今の仕事が辞めたいけど辞めれない
という悩みに向けて書いています。

現在の仕事を続けながら転職活動をするメリット・デメリットや
しかし、あくまで在職中の為トラブルを回避する為にも
注意すべきポイントも解説していきます。

なぜ在職中の転職活動がオススメなのか

当サイトでは転職活動を成功させる確率を高める為に
大前提として、在職中の転職活動をオススメしています。

退職後の転職活動時には、一時的に無収入になる為、貯金との
兼ね合いもありどうしても時間に制限があります。

特に結婚されていて家族が居る場合は、何かと出費が多いので
余裕がある場合の方が少数派だと思います。

そんな中、慌てて転職先を決定すると転職に失敗し最終的に、
また転職先をしないといけない事になり自身だけではなく、
雇入れてくれた会社にも迷惑がかかる事になります。

なので、この先の転職活動に失敗しない為にも
在職中に余裕を持った転職を計画し、行動をして
しっかりと転職先を見極めるようにしましょう。

退職前に転職先を決めるメリット

安定的に収入がある為、心に余裕を持って転職活動ができる

在職中に転職活動をする場合は、このメリットが大きいと思います。
どうしても離職した場合は、下部の比較資料のように
無収入の状態が約２か月程続くので、貯金というリミットが発生します。

転職先をしっかり選んで決めようと思うと
短くても２か月～３か月、そして給与の支給までを考えると約半年、
そして会社によっては、１か月～２か月程は、試用期間もあるので
想定している収入になるまで時間がかかります。

その点を踏まえると、在職中に転職活動をおこなえるのは、
かなり大きいメリットだと思います。

良い転職先が決まらない場合、焦って就職する必要がない

こちらの内容も収入に関連してきますが、転職活動には会社毎の都合がありますので
自分の希望する仕事内容・給与内容とマッチングする職場が無数にあるわけではありません。

なので、離職・退職後に転職活動を行うと
ゆっくり転職活動をしても、せいぜい１か月～２か月程度だと思います。

そのタイミングで自分の意向とマッチングする会社が有れば良いですが
無い場合は、妥協して就職するか無収入のまま転職活動を続ける必要が有ります。

退職手続きや有給消化を計画的に実施できる

離職の際に必要となってくるのが、退職手続きと有給消化です。

この点に関しても、退職届を提出してから法的には２週間で退職が可能ですが
順当な引継ぎ作業や有給消化の期間を考えると２か月程度必要になります。

この点を踏まえて転職活動で面接をする際には、入社の希望日は２か月後と
担当に伝えるようにしましょう。

この時に、２か月も待てないという事を言われる場合は
明らかに人員が足りていない証拠ですので
そもそもその会社への入社は考えた方が良いと思います。

人員が適正に配置されている会社なら、許容範囲の日数です。

現職からの引き留めをしっかり断る事が出来る

退職時には、まず引き留め交渉や退職理由を聞かれる事が一般的です。

所属している部署の上司などから、なぜ退職するのか、退職して何をするのか
心配半分・仕事半分の様な確認作業があります。

その際に気持ちが揺らいだり、半端な断り方をすると退職に失敗する場合が有ります
そんな失敗を招かない為にも、転職先から内定をもらっていると
しっかりと引き留めを断る事ができます。

その際に、トラブルを避ける為にも
くれぐれも、社内の人間の悪口や愚痴を話さないようにしましょう。

離職期間を気にする必要がない

転職活動の際に、確認されるのが離職期間です。

今までの職歴と合わせて最後の離職後から次の仕事の就職までに
期間が大幅に開いた場合、余計な勘ぐりにあい就職に不利になる場合があります。

面接時に直接的に言われる事は、少ないですが基本的に、
離職期間が長い場合は不利に働きますのでご注意ください。

退職前に転職先を決めるデメリット

面接等の日程調整が難しい

基本的に在職中に転職活動を行う場合に一番の課題になるのは
転職先との面接等の日程調整だと思います。

しかし、最近では会社によっては面接が必要であれば、ZOOMなどのオンラインの普及もあり
オンライン面接も可能です。

どうしても直接あった面接等をおこなう場合は、
有給休暇を使用して、面接をする事も可能です。

応募期間の短い求人などに対応できない

求人情報を確認していると、【急募！！】【○○月まで！】など日程に
制限がある場合が有ります。

どうしても、その会社に就職したい場合は別ですが、急募している会社は
カツカツの人員で経営している場合が多いので、そもそもあまるオススメできません。

転職活動中に引き留めに合う場合がある

転職活動中に社内バレた場合は、とにかく引き留めに合う
もしくは、転職しにくい状況にされる場合がありますので
上司や同期などに悟られないように、粛々と転職準備をおこなうようにしましょう。

転職活動する際に注意するポイント

在職中に転職活動をすることは、基本的になにも問題はありませんが
まだ準備が出来ていない段階で、転職活動が職場の周囲に知られると
転職活動の邪魔になる可能性があるので、極力周囲には知られない状態で進めていく事が大切です。

転職先と気持ちがある程度、固まった段階で報告する事をオススメします。

有給休暇中などの退職前に休暇処理をしている期間は
在職中になりますので、くれぐれも転職先の契約開始日をバッティングしないように注意しましょう。

この内容に関しては、就業規則や法的に違法になる可能性があるので
有給休暇の消化中は、あくまで面接程度で抑えるようにしましょう。

まとめ

在職中に転職活動をするメリット・デメリットそして注意ポイントを
解説しましたが、個人的な感覚になりますがメリットの方が明らかに大きいので
在職中に転職活動をしない理由があまり理解できません。

稀に自分が会社に辞めると迷惑がかかるから退職できないという方もいますが
どれだけ現在の会社に尽くそうが、死ぬまでの人生を保証してくれる訳ではありません。

基本的に退職という行為自体が、どうやっても迷惑がかかる行為ですから
そこは割り切って、いかに円満に退職するかという事を目指しましょう。

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今後、現場監督に就職・転職しようとしている方や
現場監督が激務過ぎて転職を検討している方の
今後の仕事選びの参考になればと思います。

結論から言うと、
「現場監督(施工管理)は激務です！！」
「しかし、働き方を気を付ければ長時間労働を回避できます！！」
なので、皆さんも長時間労働の罠にハマらない為にも以下の
ような働き方を参考にしてみてください。

現場監督が激務といわれる理由

なぜ現場監督が激務と言われているのか
理由は色々な事案が関連して発生しているのですが
ここでは、大きく分けた３つの原因を解説していきます。

慢性的な長時間労働の定着

この件に関しては、別記事でも書きましたが
基本的に、現場では朝８時から朝礼に始まり、１７時まで工事をするのですが
現場監督は朝礼の約１時間前の７時には、到着して当日の図面や書類の準備をしています。

当然１７時以降も当日の工事写真を整理したり、図面の修正・打合せ等が有りますので
求人情報などには８時～１７時と記載されている事が有りますが
一般的なゼネコン・サブコンであれば、
通常の就業時間は７時～２２時ぐらいだと思っていてください。

なぜ長時間労働は無くならないのか

工事現場には、施主(客先)との契約工期というものがあります。

簡単に説明すると、いつまでに工事を完了させるという約束のようなものです。

その工期を守れない場合は、当然ですが、建設会社の信用の失墜や
遅延金が発生しますのでゼネコンからすると、工期厳守は必須項目です。

なので、悪天候による工期遅延や・材料の調達ミスによる遅延などは
絶対に発生してはならないので、以上のような理由で工事が遅延している場合は、
工程を無理にでも短縮させる引き続きがあります。

そうすると必然的に、現場の２４時間稼働や日曜出勤などをして対応する事になります。
このような内容が長時間労働の原因の一部です。

休日が少ない

新築の現場であれば、先に説明した工期との勝負になるので
大体の場合は、休みは日曜日のみの週休１日です。

土曜日・祝日・大型連休等は関係ありません。
現場によっては、年末年始も３１日・１日のみの場合も多々あります。

なぜ休日が少ないのか

そもそもなぜ、現場の休日は日曜日だけなのかという事ですが
大きく分けて理由は２つあって、１つは施主側のメリットとして
工期等の問題や契約期間を短くして少しでも工事費の金額をする目的があります。

もう１つは、現場で働く作業員側のメリットもあります。
作業員は、基本的に日給で働いている場合が多く、月給制ではない会社がほとんどです。

なので、彼らは休むより１日でも現場で多く働いて、稼ぎたいというのが本音です。

しかし、ここで月給制の現場監督と日給制の作業員とのギャップが発生しています。
これが、中々現場監督の休日が増えない理由です。

過去に、自分が管理している現場で工程に余裕があったので年末年始に１週間ほど、
現場を休みにしたのですが、作業員からかなりクレームがでて、結局休みを３１日と
三が日だけに変更した事を覚えています。

最近では、週休２日制の現場が少しづつ増えていますが
全体に浸透しない理由はココに有ります。

出張・転勤・単身赴任が多い

大規模～中規模のゼネコン・サブコンに多くあるのですが
地方現場への出張が多く、期間も短期間でも半年や、
長期になれば２～３年などの場合もあります。

なぜ出張・転勤・単身赴任が多いのか

大手・中小企業のゼネコン・サブコンは基本的に都市部での工事をメインとしますが
工事を受注する都合上、地方にも支店・営業所を多く配置しています。

年間通しての売上は、都市部に比べて多くありませんが、
最近では外資系によるリゾートホテルの建設や大規模施設の
改修が突発的に発生します。

その際、支店・営業所単位で社員を雇用し増やしてしまうと
工事竣工後には、営業所・支店の人員が飽和状態になってしまうので
一時的な工事期間中の人員不足をカバーする為には、
突発的に、出張・転勤・単身赴任などが発生します。

激務な働き方を回避する方法

そんな激務を強いられる現場監督ですが
激務な働き方を回避しつつ現場監督として働く事も
可能ですので現場監督がツライ方は参考にしてください。

今後は、働き方改革などで労働環境や長時間労働の改善を
目標に政府は取り組む予定ですが、現場に反映されるまでには
個人的な意見にはなりますが、早くても５年以上はかかると考えられます。

理由としては、まだまだバブル時代に死ぬほどブラックな働き方をしていた世代が
役員や部長職などに多く居る為、なかなか改革・改善は難しいです。

しかし、今から５年以上経てば、
役職者に平成のゆとり世代が多く役職者になる年齢になるので
次第に改善されていくと予想できます。

なので、その点から考えられる激務を回避する
方法は以下の2パターンです。

労働環境などが改善されるまで待つ

この方法は、個人的にあまりオススメはできませんが
現在の労働環境が改善されるまで我慢し続けるという事です。

労働環境が改善されるまで何年かかるか分かりませんが、
現在の給料と労働時間が自分の中で納得できるなら
無理に退職・転職をする必要はありません。

メリット

特に新しく行動する必要はありませんので
リスクが全くありません。

デメリット

国全体で労働環境の改善を目指していますが
早くて５年、長ければ数十年で激務から解放されるのを
待つしかありませんので、長期間の我慢が必要となります。

地方や小さい規模で活動している現場監督として働く

コチラは転職・退職が前提の対処法となりますが
現在ゼネコン・サブコンで働いているなら比較的に簡単転職が可能です。

都市部から少し離れて地方の建設会社であれば基本的に
改修工事・メンテナンス工事が、主になりますので工事期間も短期です。
新築現場で働いていた経験があればかなり容易な仕事内容です。

メリット

長時間労働・激務からの解放です。
基本的に定時業務内での仕事量になりますので
かなりかなりラクになります。
余った時間は、家族サービスや趣味の時間に使う事や
自己投資の時間とし、今後の年収UPも夢じゃありません。

デメリット

ゼネコン・サブコンに比べると給料が低くなります。
当たり前ではありますが、残業時間が大幅に削減されますので年収が大幅に下がります。

個人的な話ですが、大手のサブコンから地方の建設会社に転職した場合は
年収が2/3程度まで下がりました。

しかし、施工管理技士等の資格を保有している場合は、採用する側にすれば即戦力になりますので
面接時に給与や現場手当等で価格交渉が出来るので、面接時にしっかりと交渉するようにしましょう。

絶対に避けるべき転職先

ここまでは、現場監督が激務な理由と対処法を解説してきましたが
激務を回避する際に次の転職先として選んではいけない職場を紹介します。

ここで勘違いしないで欲しいのは、
あくまで、激務・長時間労働を回避する為には、選ぶべきではないという事であって
その職場・仕事を否定するつもりはありません。
という事を忘れないようにしてください。

設計者／監理者(設計事務所・ゼネコン設備担当)

建設現場で働いていると、設計事務所の設計担当者と関わる事が多々あるのですが
傍からみれば、特に仕事をしていないように見える彼らも中々の長時間労働者です。

基本的に現場を掛け持ちしながらの勤務になりますので、かなり忙しいです。

あとゼネコン勤務の建築/構造/設備設計者・設備担当者も同様に
複数の現場を監理しながら日々の業務をこなしているので大変です。

ハウスメーカー施工管理

こちらも大手ハウスメーカーから中小企業もありますが
基本的に、そもそも最近では施工管理者が圧倒的に不足していますので
複数の現場を掛け持ちしての担当となりますので、
激務が嫌なら避ける方が無難です。

公務員

現場監督での現場経験や施工管理技士等の資格を保有していれば場合によって
公務員になる事も可能ですが、業務内容がルーティンワークが多く
中々新しい事に取り組む事もありません、なのでスキルアップは難しいです。

まとめ

以上で、現場監督が激務理由・回避方法
そして避けるべき転職先を紹介させてもらいました。

現場で現場監督として働いている身からすると
少しずつ時代に合わせて変化しつつありますが
完全に働き方が変化するのに５年以上、
定着するまでには少なくとも１０年以上は必要かと思います。

なので、今の現状が嫌でどうにか激務から解放されたい場合は
個人のスキルアップをして現在の会社へ交渉するか
さっさと、転職してしまう事をオススメします。

特に現段階で施工管理技士の資格を保有している場合は
どこの会社も好条件で対応してくれますよ。

このサイトでは、退職・転職に失敗しない為の方法を、
無料で紹介していますので是非、以下のリンクから活用してください。

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　しかし社会人になってまだ経験年数が少ない場合は
どこからがパワハラになるのか分からないかもしれません。

上記のような事を受けていても自分で判断できないかもしれません。

その結果誰にも相談・解決も出来ずうつ病や退職に
追い込まれてしまう場合もあります。

　ここでは、そんな悩みを抱える人を１人でも救うべくパワハラの
定義や具体例、パワハラを受けた場合の対処法について解説していきますので、
パワハラを受けている場合はこの記事を参考に、行動をおこしましょう。

そして結論としては、会社全体がパワハラ寄りの場合がありますので
その場合は、無理に戦わず退職・転職をオススメします。

パワハラとは【パワハラの定義】

厚生労働省はそもそものパワハラの定義として

同じ職場で働く者に対して職務上の地位や人間関係などの職場内の優位性を背景に
業務場の範囲を超えて精神的・身体的に苦痛を与える又は職場関係を悪化させる行為

としています。
(パワーハラスメントの定義－厚生労働省より抜粋)

　なので、基本的には上司から部下へのパワハラが一般的ですが状況によっては、
部下などの弱い立場であろうが、気に入らない上司が居たとして
部下全体で上司を無視したり、意図的に上司に報告を怠って職場関係を悪化させた
場合はパワハラに該当しますので注意しましょう。

　漠然とした定義だけだと、自分が受けた行為がパワハラに
該当するのか分かりにくいと思いますので次は具体例を確認していきましょう。

パワハラの具体例

職場内のパワーハラスメントとして下記の一覧のように
大きく６種類に分類されます。

①の具体例
上司から部下への殴打・足蹴り

②の具体例
人格を否定するような暴言・長時間の説教

③の具体例
自身の意に沿わない部下に対して業務やプロジェクトから外し自宅待機や個室に隔離する

④の具体例
長期間に渡り個人の能力を大幅に超えた業務を命じ肉体的・精神的にダメージを与える

⑤の具体例
自身の意に沿わない部下を退職に追い込む為意図的に業務を与えない

⑥の具体例
集団で個人に対し職場内外で継続的に
監視をしたり他の従業員と会話をさせない・意図的に個人を孤立させる。

現場監督のパワハラの実態

ここでは
社外的なパワハラ(下請けいじめやゼネコン・施主からのパワハラ)は
収集がつかなくなるので割愛します。

　現場監督の職場内で特に多くみられる事案は
【身体的な攻撃】【精神的な攻撃】【過大な要求】が意図的または
必然的に発生しています。

【身体的な攻撃・精神的な攻撃】 について

先ずは、【身体的な攻撃・精神的な攻撃】についてですが、
現場の業務は危険と隣あわせなので、手順を間違うと重大な事故や死亡災害に
つながる事が多く有ります。

なので、あってはいけない事に変わりありませんが、
咄嗟(とっさ)に指導の際に手が出てしまう場合があるのも事実です。

しかし、慢性的に立場の弱い部下に対し暴力や暴言を振るう上司が居るのも事実です。

そこは注意された側がよく分かると思いますので自身で判断してください。

【過大な要求】について

ここで少しわかりにくいのが【過大な要求】で建設業は
慢性的な人手不足でその状況は現場監督も同様です。

なので、必然的に個人の業務量や求められる能力がオーバーしてしまう事が有ります。

　特に現場の繁忙期などは、個人の能力を大幅に超えた業務量やスキルが必要と
され最終的にこれが原因となり長時間労働や退職につながるのですが、現段階では【過大な要求】は
各現場単位や会社単位で改善することが難しく、今後も引継ぎ改善が必要とされてます。

パワハラを受けた場合の対処法

今現在、パワハラを受けている場合やパワハラなのかな？
と思うような事案がある場合は１人で悩まずに相談するようにしましょう。

大企業では、２０２０年６月１日から改正労働施策総合推進法(パワハラ防止法)の施行に伴い相談窓口の
設置が義務化されました。(中小企業でも０２２年４月１日から適応されます。)

　この法律は罰則付きで、ハラスメント相談窓口の設置を怠った場合は、
厚生労働大臣からの勧告や企業名の公表という社会的制裁があります。

なので、基本的には会社が開設している相談窓口を利用するのが一般的です。

しかし、あくまで社内的な対応になるので、匿名での相談だとしても最終的には
噂的に拡散する事は覚悟しておきましょう。

　パワハラの場合、加害者側か被害者側が大幅な配属場所の
変更や退職をしない限りは環境を変える事はできませんので、
その事を念頭に相談しましょう。

　他には、公的機関でも人権１１０番など社外に直接相談する事も可能ですが
基本的にとても大きな問題になり改善までの時間がそれなりに必要となりますので
いち早く労働環境を改善したい場合は少し納得いかない所もあるのですが
パワハラを理由に転職してしまうのが一番早いです。

まとめ

パワハラの定義・具体例から対処法を解説しましたがハラスメントの問題に
関して、建設業はまだまだ改善するべき点があると思います。

特に建設業は多くの人が関わってきますので、社内だけではなく社外からの、
優位的な立場を利用したハラスメントも多く存在します。

社外の場合は、担当現場を変えてもらうなど、
積極的に上司へ相談するようにしましょう。

それでも人員不足等を理由に対応してもらえない場合は、
諦めて転職するのがオススメです。

建設業で特に現場監督は人手不足で、どこの会社もドンドン採用
したがっていますので一つの会社に固執せず見切りをつけましょう。

とにかくハラスメントに対しては、１人で悩まない事です。

• 円満に退職する為に
• 現場監督の退職理由
• 退職の準備

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　そんな長時間労働やブラック業界などと言われている現場監督の働き方の実態を確認し、
なぜ長時間労働が改善されないのかを解説していこうと思います。

　転職を検討している方は、新築工事がメインなのか改修工事がメインなのかで
働き方が大きく変わりますので参考にしてください。

現場監督の働き方(タイムスケジュール)

　まずは、一般的な新築現場に常駐している現場監督と、改修工事をメインに
仕事をしている現場監督のタイムスケジュールを確認していこうと思います。

新築現場の場合

　現場によって多少の差はありますが、上記のようなパターン大部分の
現場監督にあてはまる一般的な働き方です。

　７時開始で２２時までが多いですが、現場の繫忙期になると書類作成業務や
現場作業の残業が次第に増えていき、終電での帰宅だったり泊まり込みで業務を行う場合もあります。

改修現場の場合

改修工事をメインに施工する場合は仕事にゆとりがある事が多く、
基本的には現場の調査であったり書類の作成をする事が多くなります。

　大型の改修工事を担当した場合は、一時的に関係している業者が増える為
新築現場の様な働き方になりますが年に数か月ぐらいです。

なぜ労働時間が長いのか

長時間労働の原因は色々ありますが、根本的な原因は３つです。

バブル時代の習慣が残っている

未だに、長時間労働している人間が偉いような風潮が多く残っていて
特に現場監督業には、その雰囲気が色濃く残っています。

平然と２１時頃に問い合わせの連絡があったり、工程の打合せが２０時に開始する事もあります。

　そんな中で、早く帰ろうものにはアッという間に出来ない奴認定されます。
なので若手の場合は、付き合い残業の場合で残業している事が多く
早く仕事が終わってしまうと困るのでダラダラと仕事をしている多く非効率な状態です。

結果として以下の図のような、異常な長時間労働が常態化しています。

工事資金不足

昨今では材料費の値上げ・人件費の高騰が続いているが、
施主から求められる事はより高品質な物をより安くという事しか求められません。

結果的に現場の受注段階で、ほぼ赤字の同様の案件ばかりが担当者に廻ってきます、
その場合に削減が可能なのは社内の人件費を下げるしかありませんので
３名でやる業務量を２名でやるしかないというのが現場のお財布事情です。

技術者不足

　経費削減で人材不足なのもありますが、ここ最近では
そもそも適切な技術者が不足しているというのも実態です。

　建設業全体も人気はありませんが特に現場監督は人気が無く
常に人材不足の状態が続いていて、そしてそのような情報がネットに出回り、
技術者不足が更に加速するという悪循環になっています。

　個人的な意見としては、２０代から１級の施工管理技士の資格を
保有している場合は建設業で仕事に困る事はないでしょうね。

働き方改革と３６協定

長時間労働の原因として、政府の対策不足という点もあります。

　２０１９年４月から施行された働き方改革ですが原則として
月４５時間・年間３６０時間という規定になっていますが、
単純に月４５時間というのは、

土曜日出勤を月２日(８h×２ｄ＝１６ｈ)と
平日残業を毎日２時間(２h×２０ｄ＝４０ｈ)場合でも５６時間と簡単にオーバーしてしまいます。

当然このオーバーした分は全て無給労働となっています。

　上記では、かなり甘く設定した労働時間ですが基本的に
毎日５～６時間は残業していますので政府が革命的な
政策をしない限りは改善は厳しい状態です。

36協定について

　働き方改革と合わせて話題にあがる３６協定ですが、こちらの内容も規則の上限としては
【月４５時間・年間３６０時間】
となっていますので、どちらの法律に合わせても原則は月４５時間となります。

時期によっては、半ば強制的に無給労働をしなければならない状態になりますが
慢性的な状態や納得出来ない場合は、基本的には法違反ですので、
法違反を理由に退職・転職を検討しましょう。

最近では働き方改革や３６協定を順守し、ワークライフバランスを重視した会社も
増えている傾向がありますので転職サイトなどから探してみましょう。

長時間労働と病気

長時間労働は感覚的にツライだけでなく、直接的に心身ともにダメージが
蓄積する事も厚労省から、脳・心臓の疾患や精神障害に関連する事も報告されています。

以下の図のように建設業の脳・心臓疾患及び精神障害の報告事案でも
現場監督が多く要因としては長期間の過重労働が関連していると現段階でされています。

長時間労働を回避する為には

以下のグラフのように、働き方改革が施行されて間もないことも
あり図のように現段階では、まだ反映されていない会社や改善途中の現場が多く存在しています。

　実際に新しい働き方を完全に浸透させるまでには、まだ十数年かかると思いますので
現場監督として働きながら、長時間労働を回避する為にはゼネコン・サブコンの現場監督に
就職しないという選択しかありません。

もう少し具体的な例を説明をすると改修工事や修繕工事を主に対応している会社が狙い目です。

　関係している業者などの数が圧倒的に新築現場より少ない為、
調整が容易で工程に融通か利く場合が多く、現場監督の技量次第で
かなり余裕がある工程で施工が可能です。

現場監督として働くなら新築？改修？

　前述したように、長時間労働を回避しつつ現場監督として
働くなら断然改修工事の現場監督が良いです。

デメリットとして担当するには建築・電気・設備の知識が全体的にないと大変だという事です。

　改修工事の提案・工事の際に全く知識が無ければ対応できませんので、
そこは勉強する必要があります。

しかし、新築現場を数件経験していれば最低限知識があると思いますので
経験がある方は是非転職をオススメします。

　これは実体験になってしまいますが新築から改修工事がメインの会社へ転職して
２年経ちますが、前職に比べて圧倒的に仕事量が少なくなり基本的には定時退社がだいたいです。

まとめ

前半は、なぜ現場監督が長時間労働なのか解説をし後半では
長時間労働の回避方法を解説させて頂きました。

まだまだ、建設業はブラックな働き方が染みついている業界です。

現段階では紹介させて頂いた方法が、現場監督の賢い働き方の
最適解だと思います。

バンバン人生を犠牲にして働きたい変態は、良いかもしれませんが大半の場合は、
ライフワークバランスを考えた働き方を望んでいると思います。

しかし、自分の労働環境・自分の体調を気にしてくれる人は自分しかいません。
自分の身は誰も守ってくれませんので、是非今回の記事を参考にして行動を
起こしてください。

　このブログでは他にも、円満に退職をする方法や最速で
辞める方法の記事を書いていますので退職・転職を検討している場合は、
是非ご活用ください。

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• 退職の準備

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と意気込んでみたものの、この現場監督という仕事は基本的に担当している
現場があって工期が短いものでも、半年～１年、長期のもので５年以上なんて事が有ります。

そんな現場監督が、退職するという事は基本的にトラブルになる事がだいたいです。

トラブルを避けて円満に退職する為に、
ここではポイントを５つにまとめましたので是非参考にしてみてください。

　それ以前に、退職する為の事前準備は別の記事にまとめておりますので、
退職を検討している段階の方は、先に以下のリンクをご確認ください。

退職を切り出す最適なタイミングとは

基本的に退職を切り出すタイミングとしては、遅くても２か月前に早ければ
半年前に上司へ報告する事が適切なタイミングです。

　理由としては、竣工のタイミングで上司へ報告をしても、すでに次の現場へ配属の予定が
社内的に人員配置が予定されていて多くは竣工３か月前ぐらいから次の現場の打診があり
退職を切り出しにくい状況になりますので、可能であれば半年前ぐらいからじわじわと
退職についての意思を伝えていくようにしましょう。

　ただし、あまり早く報告すると執拗に引き留めに合う場合やボーナスの査定にも影響
する可能性がありますので、早くても半年程度で問題ありません。

最短で退職する為に法的根拠を確認する

前述したように、基本的には２か月～半年前に上司へ報告し、退職へと移行していくのが一般的なパターンですが

「そんなに待てない！」
「一日でも早く退職したい！」
という場合もあると思います。

　そんな場合は、事前に法的根拠や社内規定を確認しておきましょう。
少し強引にはなりますが、社内規定を守っていれば会社側から訴えられるような
大きなトラブルにはなりませんので頭にいれておきましょう。以下の図のように
法的根拠にならい最短で退職するには１４日となります。

そして最終手段にはなりますが、下記で紹介する退職代行サービスもオススメです。

退職手続きを全て外部委託し、その代行契約した翌日からは出社しないというパターンです。

退職届の書き方・準備　テンプレート

退職届は、ややこしい書き方はせずに基本的には【一身上の都合により】で問題ありません。

そもそも、それ以上を追求する事も会社にはそんな権限はありません。
なので退職願いについては、シンプルな内容でOKです。

退職届の提出方法(誰に？いつ？直接報告？)

現場監督の場合は、少し特殊で基本的に社内の人間が現場に一人で配属されている
場合や、自分＋社外人材など同じ場所に上司が居ないパターンが多いです。

なので、可能であれば上司が現場に来たタイミングで相談や、電話・メールなど
で退職の意思を事前に伝えてから退職届を提出するという手順になります。

トラブルを回避する為にも、急に退職届を本社へ郵送などしないように注意しましょう。

報告する相手としては、基本的には自分の現場を統括している上司(課長)にするのですが、
だいたいの場合は、部下に退職されると困るで多少強引にでも退職をさせないようにしてきますので、
面倒な場合は直接的な決定権がある、部長などの役職者に相談するのもありです。

この報告する相手は状況により見極めるようにしましょう。

残務整理・引継ぎ資料の作り方

現場監督の場合、自分しかできない仕事という物はありませんので、あまり気にし過ぎないようにしましょう。

「自分が居ないと現場が進まない」
なんて言ってる人がいますが、一時的に不具合はあるかもしれませんが、数日以降は特に問題なく現場は進みます。

ただし、写真管理や図面・書類をしっかり共有していないと、
有給期間中や退職後に頻繁に問い合わせがあったりなど、面倒なので気をつけてください。

とにかく、自分が作成している書類等は全て共通の社内サーバーへいれて管理しておくようにしましょう。

問い合わせがきても
「ここのフォルダーに無ければ、その書類や写真・図面はありません。」
で解答ができるようにまとめておきましょう。

図面・書類等のデータの持ち出しは違法になりますのでくれぐれも、気をつけてください。

退職代行サービス　オススメサイト

人によっては、職場や仕事が自分に合わず精神的に弱ってしまって
非常に残念な事に、うつ病になり最悪の場合、自殺してしまう事もあります。

特にまじめな人程、考えすぎてしまい最悪のケースになってしまいます。

　特に現場監督は精神的・肉体的にも大変な仕事ですので、再起不能になる前に前述したような手順を、
全て外部へ委託してしまう事も可能です。

実際に病気になってしまってからでは遅いし、急にバックレて音信不通なるのはもってのほかです。
そんな事になる前に、さっさと外部委託してしまいましょう。

退職代行サービスは、だいたいの場合は、約３０，０００円程度で委託可能です。
しかし、適当に選んでしまうと会社とトラブルになってしまったりするので、
しっかりとした、以下のような実績が多くある大手に依頼するようにしましょう。

・退職代行　ガーディアン

会社や上司へ連絡不要！【退職代行ガーディアン】

転職サイト　オススメサイト

退職時に事前に検討しておきたいのが転職先です。

退職後の身の振り方や転職先を確定しておくと会社からの引き留めにあった場合に
退職をしやすいので、確実にリサーチしておくようにしてください。

特に転職サイトには、退職の数か月前に登録しておいて
在職中から確認しておきましょう。
慌てて転職すると、また失敗してしまうので注意が必要です。

事前に登録しておくメリットとして、検討している会社状態がおおよそ分かります。
慢性的に人材不足の会社は、ずっと求人が掲載されていたり退職者が多い会社は頻繁
に求人情報が掲載されていますので、そのような、危険な会社を見極める事も可能ですので事前登録しておいてリサーチは必須です。

・株式会社　助太刀　(建設業　特化求人)
https://shain.suke-dachi.jp/?cid=cgu8dvfu2nh6&p=60ed46ac62504

・就職shop　(リクルートが運営する第二新卒・既卒に強い)
https://www.ss-shop.jp/s01/?utm_source=referral&utm_medium=all&utm_campaign=a8&_acr=91a89eea69fd72c1fc4fa0b1c51885bd&_acreqid=72ceb20d-c91b-4eb2-adf4-466922e5187d

・株式会社会社　RSG　(建設業　特化求人サイト)

建設業界専門の転職エージェント【RSG Construction Agent】

まとめ

以上が、現場監督が円満に退職する為の５つのポイントでした。

現段階で、まだ余裕があるけど最終的には退職したい場合は、
紹介したように段階的な手順に従い退職する事をオススメしますがかなり精神的に悩んでおり、
カラダへの不調があり身の危険を感じる場合は、迷わず退職代行などのサービスを利用してください。

自分の身は自分守るしかありませんので計画的に考えてみてください。

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「もっとスキルアップをするんだ！！」

と今の現状が嫌になり退職・転職をするのが一般的ですが、
退職前の準備が今後の転職に大きく影響する事はご存じですか？？

退職する理由は人それぞれかもしれませんが退職の手順は基本的には同じです。

なので退職時に失敗しない為にも事前にしっかりと準備をし退職に挑みましょう。

「もう今すぐに辞めてやる！！」という場合は
以下のリンクで速攻で辞める方法についてもまとめていますので参考にしてみてください。

事前に転職先を選んでおく(または決めておく)

現在の労働環境・職場環境が嫌になり、退職・転職を考える人も多いでしょう。

退職の手続きや、上司へ相談する前に何よりも優先すべき事は
まず転職先を検討しておくことをオススメします。

退職後は、すぐに就職するつもりが無くても転職先の候補や
他ジャンルの給与相場を確認する事で退職後のプランも見えてきます。

次の業種が、ある程度搾れる事で必要な資格なども分かると思います。

闇雲に転職してしまい、また退職なんて嫌ですよね。

そんな失敗をしない為にも、退職前にしっかりとしたリサーチもする事が重要です。

その他にも転職先を決めておく事のメリットとして、退職の際の引きとめを断る強い材料になります。

「もう転職先を決めていますので」とハッキリと伝えれば、無理に引き留める上司も少ないでしょう。

事前のリサーチ期間の目安として、退職前の２～３か月を目安に探す事をオススメします。

最近だと簡単な無料の適正診断や無料で担当エージェントと面談を
して次の就職先を一緒にリサーチしてくれますので
まず登録しておいて損はないでしょう。

転職後も活動できる資格を把握する

今現在、職場に不満があり漠然と退職を考えている人や
退職後も建設業に関連する仕事をしようと考えている人は資格を優先的に取得するようにしましょう。
資格によっては、関連する業務に従事していないと取得できない資格や経験年数が無いと取得できない資格が
多々あります。特に退職後に勤務証明を受理してもらうのは少々手間です。
現場監督であれば確実に施工管理技士の資格は取得しておきましょう。
１級や２級が難しいのであれば、令和２年４月度より技士補制度ができましたので
少なくとも技士補の資格を取得してから退職するようにしましょう。

以下、退職後も特に活用できる資格一覧です。

一般的な退職までの流れ

職場からの逃亡や・退職代行に依頼する場合以外は
基本的に同様の手順になると思いますので以下のフローのように
退職の準備を進めて行きましょう。

また退職代行のようなサービスを利用して退職する事は問題ありませんが
個人的に職場から逃亡した場合は、退職後や転職後にかなりややこしい事に
発展する事が多いので十分に注意しましょう。
どうしても、自分で退職を切り出せない様な場合は
退職代行のようなプロに依頼する事をオススメ致します。

退職後に利用できる公的保険について

職後の仕事は全然決めていないけど、とにかく早く退職して一日でも今の職場には行きたくないんだ！！
という強い意志を決意した人もいるでしょう。そんな人でも安心してください。
現場監督のようにしっかりと稼いでいてしっかり保険料を支払っていれば(そもそも給与天引きですが)
退職後でも雇用保険制度がありますので安心して転職先を決める事が出来ます。

「就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、職業に就くことができない」
という、ハローワークが定める【失業の状態】であり、尚且つ退職前会社で雇用保険に加入している事が条件になりますが
このご時世で雇用保険に加入していないような、施工管理の会社なんてほぼ無いでしょうから
基本的には全員が受け取れると思って大丈夫です。

受給金額は、【会社都合】か【自己都合】で変わってきますので正確な受給金額はハローワークで
確認するか自分で計算して事前に確認しておきましょう。

この制度を活用する事で、注意するべきポイントは
【勤続年数１０年未満であれば９０日間】【勤続年数１０年以上２０年未満であれば１２０日間】
の給付がありますが【自己都合】による退職の場合は、退職後３か月の給付制限がありますので注意しましょう。

退職金について確認しておく

退職後にすぐに転職先が決まるか分からないから、求職中のお金の事が不安で退職できない。
なんて方も居るのではないでしょうか。
そんな退職時の不安を少しでも無くす為にも、ある程度退職金についても確認しておきましょう。

退職金の計算は、１０秒程度で無料で確認できますので以下のリンクから事前に確認しておきましょう。

https://www.wam.go.jp/content/wamnet/pcpub/top/taisyokuteate/

例として
２０１８年４月に入社し２０２１年３月に自己都合で退職した場合は
(退職前直近６か月平均本俸月額が￥３０，０００，０００～￥３１，９９９，９９９の場合)
￥４６９，８００となります。しかし、あくまでもシミュレーションなので
確実にもらえる金額とは異なる可能性もありますので、その点はご注意ください。

退職前に必要な手続き

退職前の時点では基本的に公的な手続きはありませんが
勤務先への返却物や勤務先から受け取っておくものがありますので
以下のリストが一覧になりますので事前に確認しておきましょう。
あくまで一般的な返却物の一覧になりますので、その他にも会社によって
異なる事があるので担当者への確認も行いましょう。

健康保険証は一般的ですが、その他にも経費類で購入したものは全て会社の資産になりますので
勝手な判断で持ち出すのは違反になりますので確実に返却するようにしましょう。
特に気を付けないといけないのは、業務中に手に入れた図面・個人情報は全て返却・消去する必要が有ります。
勝手な判断で持ち出すと、個人情報の漏洩や取引先とのデータの漏洩につながり
大きなトラブルになりますので気をつけてください。

年金手帳・雇用保険被保険者証は会社で管理している場合が有りますので受け取りを忘れないようにしましょう。
雇用保険被保険者離職票・厳選徴収票・健康保険被保険者資格喪失確認通知書・退職証明書は
退職後に自宅に送付されてくる事が一般的ですので確実に受け取り保管してください。
年末調整の際に、必要になりますので紛失に注意です。

退職後に必要な手続き

退職後は基本的に会社とのやり取りは無く一方的に書類が送られてきて
終わりですので安心してください。

現場監督の場合は、大体有給消化で２か月程休む場合が多く、
退職後はすぐに転職先で働き始める方が多いと思いますので
ここでは、退職後すぐ転職先で働く場合の手続きについて解説していこうと思います。

退職後、すぐに就職される方は以下の書類を転職先に提出しましょう。

退職後、働かない場合は別途で公的な手続きが必要になりますので
遅滞なく処理するようにしましょう。

この事を考えると年末や・年度末退職すると、書類の対応が忙しく大変なので
避けれる場合は、避ける事をオススメします。

有給休暇の取得について

退職する前には、確実に有給を処理してから退職するようにしましょう。

現場監督の場合は、有給を取得出来てない事が多いと思いますので
ほとんどは、有給取得日数の上限まで達して消えています。

勤続３年目だと有給日数は１４日付与されるので休日と合わせると
約１か月休む事が可能です。
それ以上に勤続年数が長い場合は、上限が４０日になりますので
平日の日数が約２０日だとすると約２か月有給を使用する事が可能です。

２か月あればゆっくりと休みながら転職活動も可能なので
しっかり有給取得するようにしましょう。

退職後の税金について

退職後の税金に関して注意しておくべきポイントは
所得税は前年度の所得に応じて、１年間同じ額の税金がかかってきますので
転職後、前職より大幅に給料を下げる場合は要注意です。

また退職後は住民税も一時的に自分で納税する必要がありますので
忘れないように注意しましょう。

まとめ

以上が退職を思い立って、退職を完了させるまでの
流れでしたがいかがでしたでしょうか。

案外大変ですよね。
正直就職するより、退職する方が大変だと個人的には感じます。

特に精神面へのストレスが多いので仕事で完全に疲れ切ってしまう前に次の一手を
検討しておく事をオススメ致します。

今後は、今回あげた項目についても深堀していきますので
退職を検討している人は是非参考にしてみてください。

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なぜ彼らは望んで就職したのに退職という選択をしてしまうのでしょうか。

この記事では、その退職理由について
現場監督として現役で働いている立場から徹底解説していこうと思います。

労働時間が長い

現場監督の退職理由のトップ３に確実になるであろう長時間労働です。

どの会社も基本的な就業規則は８時～１７時などが一般的で
求人サイトにも掲載されていますが実働時間としては、
現場配属されると朝の７時には現場へ出勤に業務が終わるのは
２２時ぐらいが一般的なので、嫌になり辞めていく人も多く居ます。

詳細な現場監督(施工管理者)の働き方については今後記事を書きますので
興味のある方はみてください。

人間関係が嫌になった

多くの建設業は未だに男社会の為
令和になった今でも昭和の雰囲気が漂い暴言・暴力・セクハラが多いのが実情です。

最近では、コンプライアンスも重視されているので
だいぶ改善されてきたかと思いますが、基本的には体育会系のノリが多く
合う人はいるかもしれませんが最近の若手の場合は
良くも悪くも、そんな環境に慣れる前に嫌になって退職していきます。

スキルが身につかなかった

１年生～３年目ぐらいまでの現場監督は、知識が乏しいので施工管理業務というよりは
安全管理・資材整理や先輩社員の補佐などの雑務が中心になり、就職前に想像していた
環境とのギャップで嫌になり退職していくことが多々あります。
特に高学歴ほど退職していく傾向にあります。

プライベートの時間がとれない

若手の場合は、特に雑務全般や他業種との調整をしているので
上手に説明や引継ぎが出来てなかったというような理由で休日や帰社後に
上司・先輩や作業員から問い合わせの連絡がくる事が多々あります。
なので若手の社員は、２４時間休んでいる感覚が少なく疲弊し退職してしまいます。

入社したらブラック企業だった

求人情報やサイトで見るととても職場環境が良く、企業説明会でも楽しそうな雰囲気
だったのに入社するととんでもないブラック企業だったってこともたまに聞きます。

そもそも業界自体がブラックですし、ある適度大きな企業になると部署が分かれているので
本社の人間と配属先の現場の担当は全く別の部署です。あまり期待しないように。

特に建設業は業界全体が基本的にはブラックが多い業種です。ハズレを引く確率も高いです。
本当にミスをしたくない場合は、インターンシップなので直接現場の雰囲気を確認してみましょう。
基本的には順調で穏やかな現場しか体験させてもらえないので
実際はその２～３倍大変だと思いましょう。

転勤が多い

独身や２０代だと特に地方への長期出張が多く、大きい会社だと全国展開していますので
数日後に２か月程地方の現場に応援に行ってほしい等の半ば強制的な指示がでます。

しかも快諾した場合はいつの間にか半年から数年間戻ってこれなく事もあります。
この業種でイエスマンでいるとどこまでも利用されます。現場監督として
長く生き残るには断る事も覚えましょう。

病気になった

この理由も結構上位にランクインです。

私自身もこの業界で１０年以上経験していますが、工期が無茶苦茶な現場に配属され
上司のフォローも無く、全て自分で思考錯誤している真面目な若手に多くみられます。

現場監督という業種は、かなり特殊で一つの目的に対し関わる人数が多く精神的にも大変です。
施主・他業種の現場監督・下請け業者・資材業者などとの打合せ・調整も多く
特に若手は雑務も多いので基本的に電話が鳴りっぱなしです。

そして業務時間も長くハードワークな為、心身ともに疲弊し
【うつ病】や【電話恐怖症】になってしまう傾向がみられます。

実際に病気でぶっ倒れてしまう前に退職を検討するのも有りだと思います。
今の時代、無理して働く必要もありません、さっさと辞めて自分を守りましょう。

資格取得を強要された

現場監督という仕事は、資格が無くても仕事は出来ますが会社としては、
資格保有者の人数も会社の基準点に大きく関与するため半ば強制的に
資格取得を指示されます。主にどのゼネコン・サブコンで取得を求められるので
１級施工管理技士で他には、ゼネコンであれば建築士やサブコンであれば消防設備士などがあります。

しかしながら、国家資格の為難易度は容易では無く時間が確保できるのであれば、スクールなどに通い
しっかりと学習し受験をすれば資格取得できるかもしれませんが前述したとおり、現場監督は
うつ病になるぐらい忙しいです、なのでこの資格取得のプレッシャーが嫌になり少数ですが退職する方も居ました。

慢性的な人員不足

ここ数年前から現場作業という仕事は嫌われる傾向にあり、現場監督もその一つです。
作業員だけかと思われていますが、高給取りでラクなイメージのある現場監督も人気はありません。

同年代では圧倒的に給与水準は高く私自身も２８歳で約年収７５０万円でした
しかしながら離職率も高いため慢性的な人手不足です。なので結果的に常に
1人当たりの仕事量が１．５人分～２人分の業務になっています。

休日が少ない

プライベートの時間が無いと少し内容がカブりますが
そもそも現場の休日は日曜日のみです。祝日・土曜日は稼働日で台風や悪天候であっても
現場の安全確認が必要な為、現場に泊まり込みで確認をします。

しかも、現場の工期に遅延がある場合は元の工程に追いつく為日曜日の出勤が必要になります。
ひどい場合は２か月休みが無い場合もあるのも実情です。
なので、そもそも有給取得という概念もありません。
私も前職では１０年間勤務しましたが、有給取得をしたのは退職届を提出してからでした。

まとめ

以上が現場監督が退職していく理由になりますが
念の為に書いておきますが、全ての会社がこれにあてはまるワケではありません。
しかしながら、高確率でこういう事例にあたってしまい退職していまうのも実情です。
私自身も前職は全ての項目に当てはまった為
心を病んでしまい退職しましたが転職後も現場監督業をしています。
しかし、今の職場はどの項目にも当てはまりません。ほぼ毎日定時退社です。
なので本当に嫌な場合は、他人にどう思われようが退職をオススメします。
自分を守れるのは自分自身です。

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