退職で失敗しない為の準備を徹底解説！【確認しないと損をする？！】

「もうこんな職場嫌だ！！」

「もっとスキルアップをするんだ！！」

と今の現状が嫌になり退職・転職をするのが一般的ですが、
退職前の準備が今後の転職に大きく影響する事はご存じですか？？

退職する理由は人それぞれかもしれませんが退職の手順は基本的には同じです。

なので退職時に失敗しない為にも事前にしっかりと準備をし退職に挑みましょう。

「もう今すぐに辞めてやる！！」という場合は
以下のリンクで速攻で辞める方法についてもまとめていますので参考にしてみてください。

現場監督が円満に退職する為の５つのポイント【今すぐ綺麗に辞めてやる！！】

事前に転職先を選んでおく(または決めておく)

現在の労働環境・職場環境が嫌になり、退職・転職を考える人も多いでしょう。

退職の手続きや、上司へ相談する前に何よりも優先すべき事は
まず転職先を検討しておくことをオススメします。

退職後は、すぐに就職するつもりが無くても転職先の候補や
他ジャンルの給与相場を確認する事で退職後のプランも見えてきます。

次の業種が、ある程度搾れる事で必要な資格なども分かると思います。

闇雲に転職してしまい、また退職なんて嫌ですよね。

そんな失敗をしない為にも、退職前にしっかりとしたリサーチもする事が重要です。

その他にも転職先を決めておく事のメリットとして、退職の際の引きとめを断る強い材料になります。

「もう転職先を決めていますので」とハッキリと伝えれば、無理に引き留める上司も少ないでしょう。

事前のリサーチ期間の目安として、退職前の２～３か月を目安に探す事をオススメします。

最近だと簡単な無料の適正診断や無料で担当エージェントと面談を
して次の就職先を一緒にリサーチしてくれますので
まず登録しておいて損はないでしょう。

転職後も活動できる資格を把握する

今現在、職場に不満があり漠然と退職を考えている人や
退職後も建設業に関連する仕事をしようと考えている人は資格を優先的に取得するようにしましょう。
資格によっては、関連する業務に従事していないと取得できない資格や経験年数が無いと取得できない資格が
多々あります。特に退職後に勤務証明を受理してもらうのは少々手間です。
現場監督であれば確実に施工管理技士の資格は取得しておきましょう。
１級や２級が難しいのであれば、令和２年４月度より技士補制度ができましたので
少なくとも技士補の資格を取得してから退職するようにしましょう。

以下、退職後も特に活用できる資格一覧です。

一般的な退職までの流れ

職場からの逃亡や・退職代行に依頼する場合以外は
基本的に同様の手順になると思いますので以下のフローのように
退職の準備を進めて行きましょう。

また退職代行のようなサービスを利用して退職する事は問題ありませんが
個人的に職場から逃亡した場合は、退職後や転職後にかなりややこしい事に
発展する事が多いので十分に注意しましょう。
どうしても、自分で退職を切り出せない様な場合は
退職代行のようなプロに依頼する事をオススメ致します。

退職後に利用できる公的保険について

職後の仕事は全然決めていないけど、とにかく早く退職して一日でも今の職場には行きたくないんだ！！
という強い意志を決意した人もいるでしょう。そんな人でも安心してください。
現場監督のようにしっかりと稼いでいてしっかり保険料を支払っていれば(そもそも給与天引きですが)
退職後でも雇用保険制度がありますので安心して転職先を決める事が出来ます。

「就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、職業に就くことができない」
という、ハローワークが定める【失業の状態】であり、尚且つ退職前会社で雇用保険に加入している事が条件になりますが
このご時世で雇用保険に加入していないような、施工管理の会社なんてほぼ無いでしょうから
基本的には全員が受け取れると思って大丈夫です。

受給金額は、【会社都合】か【自己都合】で変わってきますので正確な受給金額はハローワークで
確認するか自分で計算して事前に確認しておきましょう。

この制度を活用する事で、注意するべきポイントは
【勤続年数１０年未満であれば９０日間】【勤続年数１０年以上２０年未満であれば１２０日間】
の給付がありますが【自己都合】による退職の場合は、退職後３か月の給付制限がありますので注意しましょう。

退職金について確認しておく

退職後にすぐに転職先が決まるか分からないから、求職中のお金の事が不安で退職できない。
なんて方も居るのではないでしょうか。
そんな退職時の不安を少しでも無くす為にも、ある程度退職金についても確認しておきましょう。

退職金の計算は、１０秒程度で無料で確認できますので以下のリンクから事前に確認しておきましょう。

https://www.wam.go.jp/content/wamnet/pcpub/top/taisyokuteate/

例として
２０１８年４月に入社し２０２１年３月に自己都合で退職した場合は
(退職前直近６か月平均本俸月額が￥３０，０００，０００～￥３１，９９９，９９９の場合)
￥４６９，８００となります。しかし、あくまでもシミュレーションなので
確実にもらえる金額とは異なる可能性もありますので、その点はご注意ください。

退職前に必要な手続き

退職前の時点では基本的に公的な手続きはありませんが
勤務先への返却物や勤務先から受け取っておくものがありますので
以下のリストが一覧になりますので事前に確認しておきましょう。
あくまで一般的な返却物の一覧になりますので、その他にも会社によって
異なる事があるので担当者への確認も行いましょう。

健康保険証は一般的ですが、その他にも経費類で購入したものは全て会社の資産になりますので
勝手な判断で持ち出すのは違反になりますので確実に返却するようにしましょう。
特に気を付けないといけないのは、業務中に手に入れた図面・個人情報は全て返却・消去する必要が有ります。
勝手な判断で持ち出すと、個人情報の漏洩や取引先とのデータの漏洩につながり
大きなトラブルになりますので気をつけてください。

年金手帳・雇用保険被保険者証は会社で管理している場合が有りますので受け取りを忘れないようにしましょう。
雇用保険被保険者離職票・厳選徴収票・健康保険被保険者資格喪失確認通知書・退職証明書は
退職後に自宅に送付されてくる事が一般的ですので確実に受け取り保管してください。
年末調整の際に、必要になりますので紛失に注意です。